中小企業でもホームページは必要ですか？ホームページがなくても問題ないような気がしますが…。
ホームページがないと、どんなデメリットがあるのか詳しく知りたいです。
この記事では、中小企業にホームページが必要なのかについて解説します。
- 中小企業にホームページは必要なのか
- ホームページがないデメリット
- ホームページを作った方がいい中小企業
- ホームページがなくても問題ない中小企業
- 中小企業のホームページに必要な情報
「中小企業でもホームページは必要なの？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
現在はSNSやGoogleビジネスプロフィールなど、ホームページ以外にも情報発信や集客ができる方法があります。
一方で、ホームページがないことで、会社の信用や新規顧客の獲得、人材採用などで不利になるケースもあります。
大切なのは、ホームページを作ること自体ではなく、自社にとって必要なのかを判断することです。
本記事では、中小企業にホームページが必要なケース・必要ないケースを含めて、わかりやすく解説します。
中小企業にホームページは必ずしも必要ではない
結論からいうと、すべての中小企業にホームページが必要なわけではありません。
現在は、SNSやGoogleビジネスプロフィールなど、ホームページ以外にも情報発信や集客に使えるサービスがあります。
そのため、「中小企業だからホームページを作るべき」と考えるのではなく、自社の目的にホームページが必要かどうかで判断することが大切です。
ホームページがなくても集客できる
ホームページがなくても集客はできます。
たとえば、飲食店や美容室などの店舗型ビジネスなら、GoogleマップやSNS、各種ポータルサイトなどから集客することも可能です。
また、既存顧客からの紹介や口コミだけで十分な顧客を獲得できている中小企業もあります。
ホームページはあくまで集客方法の1つであり、ホームページがなければ集客できないわけではありません。
SNSやGoogleビジネスプロフィールでも情報発信できる
会社や店舗の情報を発信するだけなら、SNSやGoogleビジネスプロフィールでも可能です。
たとえば、以下のような情報を発信できます。
- 商品・サービスの紹介
- 営業時間や所在地
- 写真や最新情報
- キャンペーン情報
特に店舗型ビジネスでは、GoogleマップやSNSを見て来店するユーザーも少なくありません。
ただし、掲載できる情報やページ構成などはサービス側の仕様に左右されるため、情報を整理して詳しく伝えるという点ではホームページの方が自由度は高いです。
ホームページを作る目的がなければ無理に作る必要はない
「会社を経営しているから」という理由だけで、ホームページを作る必要はありません。
目的がないままホームページを作っても、公開しただけで放置してしまう可能性があります。
ホームページを作る場合は、たとえば以下のような目的を明確にしておくことが大切です。
- 会社の信用を高める
- 商品・サービスを詳しく紹介する
- Webから問い合わせを獲得する
- 求人応募を増やす
これらの目的がほかの方法ですでに達成できているのであれば、ホームページを急いで作る必要はありません。
一方、ホームページがないことで不利になるケースもあるため、作らない場合のデメリットも理解したうえで判断した方がいいですよ。
中小企業にホームページがない5つのデメリット
中小企業はホームページがなくても事業を続けられますが、ホームページがないことで不利になるケースもあります。
主なデメリットは以下の5つです。
- 会社の信用を得にくい
- 商品・サービスの情報を十分に伝えられない
- 比較検討の候補から外れる可能性がある
- Webからの問い合わせを獲得しにくい
- 人材採用で不利になる
会社の信用を得にくい
ホームページがないと、会社の信用を得にくくなる場合があります。
新しい会社と取引するとき、会社名をGoogleなどで検索して、事業内容や所在地、会社概要などを確認する人は少なくありません。
特に法人取引では、営業を受けた担当者が「どのような会社なのか」を確認するためにホームページを見ることがあります。
検索しても会社の情報がほとんど見つからなければ、「本当に取引して大丈夫なのか」と不安を感じる人もいるでしょう。
ホームページに会社概要や事業内容、所在地、問い合わせ先などを掲載しておけば、取引を検討している相手が必要な情報を確認できます。
商品・サービスの情報を十分に伝えられない
SNSやGoogleビジネスプロフィールでも商品・サービスを紹介できますが、掲載できる情報や見せ方には制限があります。
ホームページなら、商品・サービスごとにページを作り、特徴や料金、利用の流れ、実績などを詳しく掲載できます。
特に、サービス内容が複雑な場合や、検討するために多くの情報が必要な商品では、ホームページがある方が詳しい情報を伝えやすくなります。
比較検討の候補から外れる可能性がある
商品やサービスを購入するとき、複数の会社をインターネットで調べて比較する人もいます。
その際、競合他社にはホームページがあり、自社にはホームページがなければ、サービス内容や料金、実績などを十分に比較してもらえません。
必要な情報が見つからなければ、問い合わせをする前に候補から外されてしまう可能性もあります。
特に高額な商品・サービスや法人向けサービスなど、契約までの検討期間が長いビジネスでは、比較するための情報を用意しておくことが重要です。
Webからの問い合わせを獲得しにくい
ホームページがあれば、Google検索などから自社を知った人を問い合わせにつなげられます。
たとえば、以下のような窓口を設置できます。
- 問い合わせフォーム
- 資料請求
- 無料相談
- 見積もり依頼
ホームページがなくてもSNSやポータルサイトなどから問い合わせを獲得できますが、利用できる集客経路は限られます。
また、SEO対策によって検索エンジンから継続的にアクセスを集めるには、自社ホームページを持っていた方が取り組みやすくなります。
Webから新規顧客を増やしたい場合は、集客したユーザーを問い合わせにつなげる受け皿を用意しておくことが重要です。
人材採用で不利になる
ホームページは顧客だけでなく、求職者にも見られます。
求人サイトなどで会社を知ったあと、応募する前に会社名を検索して詳しい情報を調べる人もいます。
その際にホームページがなければ、仕事内容や会社の雰囲気、経営方針、事業内容などを十分に伝えられません。
ホームページに会社情報や採用情報、実際に働いている人の様子などを掲載しておけば、求職者が応募先を判断するための情報を提供できます。
特に知名度の低い中小企業では、求職者に会社を知ってもらうための情報を充実させることが重要です。
ホームページを作った方がいい中小企業
ホームページが必要かどうかは、会社の事業内容や集客方法によって異なります。
特に、以下に当てはまる中小企業はホームページを作るメリットが大きいです。
- Webから新規顧客を獲得したい
- 法人との取引が多い
- 高額な商品・サービスを扱っている
- 人材を採用したい
- SNSや紹介だけに依存したくない
Webから新規顧客を獲得したい
Webから新規顧客を獲得したい場合は、ホームページを作ることをおすすめします。
ホームページがあれば、Googleなどの検索エンジンから自社の商品・サービスを探している人に情報を届けられます。
また、Web広告やSNSなどからホームページへ誘導し、問い合わせや資料請求につなげることも可能です。
Web集客では、ただアクセスを集めるだけでなく、集めた見込み客を問い合わせや購入につなげる仕組みを作ることが重要です。
法人との取引が多い
法人向けの商品・サービスを提供している中小企業も、ホームページを用意しておいた方がいいでしょう。
法人取引では、問い合わせや商談の前後に会社名を検索されることがあります。
ホームページに会社概要や事業内容、取引実績などが掲載されていれば、相手企業もどのような会社なのか確認できます。
営業活動で獲得した見込み客に、自社を詳しく知ってもらうための情報源としても活用できます。
高額な商品・サービスを扱っている
高額な商品・サービスほど、顧客は購入や契約の前に多くの情報を集めて比較します。
ホームページに以下のような情報を掲載しておけば、検討するための判断材料を提供できます。
- 商品・サービスの特徴
- 料金
- 導入事例・実績
- 利用の流れ
- よくある質問
特にコンサルティングやシステム開発、リフォームなど、契約前に比較検討されやすいサービスでは、十分な情報を提供することが重要です。
人材を採用したい
求人を行っている中小企業も、ホームページを作っておくことをおすすめします。
求人サイトだけでは、掲載できる会社情報や写真などに限りがあります。
自社のホームページなら、仕事内容だけでなく、会社の考え方や職場の雰囲気、社員紹介なども自由に掲載できます。
求人サイトで会社を知った求職者がホームページを訪れたときに、応募を判断するための情報を提供できます。
SNSや紹介だけに依存したくない
SNSや既存顧客からの紹介は有効な集客方法ですが、それだけに依存するのはリスクがあります。
SNSは運営会社のサービスなので、アルゴリズムや利用規約、機能などが変更される可能性があります。
また、紹介による集客は既存顧客との関係性に左右されるため、自社で問い合わせ数をコントロールするのが難しい場合があります。
自社のホームページを持っておけば、SEOやWeb広告、SNSなど複数の経路から見込み客を集められます。
1つの集客方法だけに頼るのではなく、複数の集客経路を持っておくことで、安定したWeb集客につなげやすくなります。
ホームページがなくても問題ない中小企業
すべての中小企業がホームページを作る必要はありません。
以下のような場合は、ホームページを作らなくても事業に大きな影響がないケースがあります。
- 紹介や既存顧客だけで十分な売上がある
- SNSやGoogleマップだけで集客できている
- Webから顧客を獲得する必要がない
紹介や既存顧客だけで十分な売上がある
既存顧客からの継続的な受注や紹介だけで十分な売上を確保できている場合は、ホームページを急いで作る必要はありません。
特に、長年の取引先が中心のBtoB企業や、紹介による受注が中心の事業では、ホームページから新規顧客を獲得する必要性が低いケースもあります。
SNSやGoogleマップだけで集客できている
飲食店や美容室などの店舗型ビジネスでは、SNSやGoogleマップだけで十分に集客できる場合があります。
たとえば、Instagramで写真や最新情報を発信し、Googleビジネスプロフィールで営業時間や所在地、口コミなどを確認してもらうことも可能です。
すでにこれらの方法で安定して顧客を獲得できているのであれば、ホームページの優先順位はそれほど高くありません。
一方で、SNSなどは外部サービスのため、仕様変更やアカウント停止などの影響を受ける可能性があります。
Webから顧客を獲得する必要がない
Webから新規顧客を獲得する必要がない中小企業も、ホームページの必要性は低くなります。
たとえば、特定の取引先から継続的に仕事を受注している会社や、営業担当者による新規開拓だけで十分な売上を確保できている会社などです。
ホームページは作るだけでなく、情報の更新やセキュリティ対策など、公開後の管理も必要になります。
中小企業のホームページは自作でもいい
中小企業のホームページは、必ずしも制作会社に依頼する必要はありません。
現在は専門知識がなくてもホームページを作れるツールが増えているため、目的や予算によっては自作するのも選択肢の1つです。
信用目的なら小規模なホームページでも十分
会社の信用や事業内容を確認してもらうことが目的なら、最初から大規模なホームページを作る必要はありません。
会社概要や商品・サービス、問い合わせ先など、必要な情報を掲載した小規模なホームページでも役割を果たせます。
まずは必要最低限の内容で公開し、必要に応じてページを追加していく方法でも問題ありません。
ホームページ作成ツールなら専門知識がなくても作れる
以前はホームページを作るためにHTMLやCSSなどの知識が必要でしたが、現在はホームページ作成ツールを使えば専門知識がなくても作成できます。
テンプレートを選び、文章や画像を入れ替えるだけで作れるサービスもあるため、制作費用を抑えたい中小企業や個人事業主にも利用しやすくなっています。
ただし、ツールによって料金や機能、操作性などが異なるため、自社の目的に合ったものを選ぶことが大切です。
Web集客が目的なら作った後の運用が重要
Webから新規顧客を獲得したい場合は、ホームページを作っただけでは十分ではありません。
ホームページを公開しても、見てもらえなければ問い合わせや売上にはつながらないからです。
たとえば、以下のような方法でホームページへ見込み客を集めます。
- SEO
- Web広告
- SNS
- Googleビジネスプロフィール
さらに、アクセス状況を確認しながら、ページの内容や問い合わせまでの導線を改善していくことも重要です。
ホームページを集客に活用するのであれば、制作だけで終わらせず、公開後も継続して運用していきましょう。
ちなみに、ホームページ制作を外注したいとお考えの方は「日本最大級のホームページ制作会社検索サイト「優良WEB」」がおすすめです。目的や予算に応じて最適な制作会社を無料で紹介してもらえるので、制作会社の知り合いがいない方や、制作会社の探し方が分からない方はぜひチェックしてみてください。
まとめ
中小企業にホームページは必ずしも必要ではありません。
紹介や既存顧客だけで十分な売上がある場合や、SNSやGoogleマップだけで集客できている場合は、ホームページがなくても事業を続けられます。
一方で、ホームページがないと、会社の信用や新規顧客の獲得、人材採用などで不利になる可能性があります。
特に、以下に当てはまる中小企業はホームページを作ることをおすすめします。
- Webから新規顧客を獲得したい
- 法人との取引が多い
- 高額な商品・サービスを扱っている
- 人材を採用したい
- SNSや紹介だけに依存したくない
ホームページは、最初から大規模なものを作る必要はありません。
まずは会社概要や商品・サービス、問い合わせ先など必要な情報を掲載し、Web集客に活用する場合は、公開後にコンテンツを増やしたり改善したりしていきましょう。